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【CES 2018】昨年と比べOLED TVの展示品17種増加、OLED陣営のさらなる拡大に期待

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By Hana Oh (hanaoh@ubiresearch.com)

CES 2018に展示されたOLED TVはCES 2017に比べ、17種増えた31種で製品数が大幅に拡大した。OLED TVを展示したメーカーはLG Electronics、Sony、Panasonic、Skyworthなど全7社である。

 

今回展示されたOLED TVは55型6種、65型19種、77型6種。特に65型OLED TVの割合が多く、現在注力製品として期待感を示した。77型OLED TVも55型と同様に6種の製品が発売され、主要ラインアップに含まれていることが明確になった。

 

また、展示されたOLED TVの解像度は全てUHDで、高画質TVに対する消費者のニーズが反映されたことだと考えられる。2015年まではFHD解像度のOLED TVが展示されてきたが、2016年からはUHD解像度のOLED TVのみ展示された。

 

LG Displayのハン・サンボム副会長は現地時間の8日に開かれた記者懇談会で「2020年まで総売上高の中でOLEDが占める割合を最大40%に引き上げる」ことを明らかにし、OLED TV市場のさらなる拡大を示唆した。

 

続いて中国の主要メーカー2社がOLED陣営に参入する予定だと付け加えた。これによって、OLED陣営はLG Electronic、Sony、Panasonicなど、既存の13社から15社に増える。

 

現在プレミアムTV市場をリードしているOLED TVの成長傾向は今後も続くと期待される。

UBI Research、「2018 OLED KOREA Conference」3月7~8日に開催

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グローバルOLEDカンファレンス「OLED Korea Conference」が3月7日（水）から8日（木）まで開催される。

 

今回で第4回を迎えるOLED Korea Conferenceは、二日間韓国ソウル江南ノボテルアンバサダーで『OLED with opportunity & adding value to your business』をテーマとする様々な講演や情報交換・意見交流の場になると期待されている。

 

高成長が続いているOLED産業は、今年LCDが占める中小型市場における割合より高い割合となり、大型TV市場も大きく成長すると見込まれている。OLED専門調査機関UBI Researchによると、モバイル機器用中小型OLEDパネルの出荷量は、今年約6億3,000万台で昨年比53.2%成長し、TV用OLEDパネルの出荷量は約240万台で昨年比47.2%成長するという。

 

今回のカンファレンスではMicrosoft、Boeing、Sonyなどのグローバル企業と3M、Applied Materials、Corning、Cynoraなどのリーダー企業を始めとするOLEDパネルメーカー、セットメーカー、材料・装置メーカー、大学・研究所など、OLEDディスプレイに関する韓国国内外の専門家25名が▲ View from Panel Makers about OLED Market ▲ Solution Process Technology, yet to come ▲ New Performance Development from Major SCMs ▲ New Technology Discussions for Next Generation Display or Better Processというテーマで講演行う予定である。他にもUBI Research、みずほ証券、フランスの市場調査動向企業Yole developmentによる『Opinion from Business and Industry Analysts』をテーマにした講演も計画されている。

 

特に2017年OLED産業で話題になったソニーの初OLED TV発売について、ソニーのTV事業部長Yoshihiro Ono氏は『Designs for BRAVIA OLED TV and Expectations for large screen OLED devices』をテーマにOLED採用理由とBRAVIA OLED TVの開発ヒストリー、他社のOLED TVとの違いなどを発表する予定だ。

 

OLED産業の動向と発展方向が確認できる第4回OLED KOREA Conferenceには、国内外における主要専門家200余名や産業関係者が参加すると予想され、ネットワーキングの機会とともに様々な情報やノウハウの長期的な交流が可能な企画で、多くの関心を集めている。詳しくはウェブサイトwww.oledkoreaconference.comで確認できる。

【CES 2018】主要セットメーカーのOLED TV展示

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2018年1月8日から米国ラスベガスエンクルレイブコンベンションセンター（Enclave Convention Center）で、最大規模のエレクトロニクスショーCESが開催された。

 

LG ElectronicsとSonyを中心とするVestel、Changhong、Skyworthなど、大手家電メーカーが主要展示品の一つにOLED TVを紹介している中、Samsung Electronicsが展示した「マイクロLED」に対する関心も大きかった。Samsung Electronicsは世界初の「マイクロLED」技術を採用した146型モジュラーTV「ザ・ウォール（The Wall）」を公開し、製品を見るために集まった人波でごった返していた。これに対し、Samsung Electronicsは究極の画質、サイズ、形状の制限がない未来スクリーンであることを強調した。今回の展示会で公開した「The Wall」はローカルディミング3000を実現し、従来のディスプレイに比べ輝度、コントラスト比、色再現力、表現などを改善した。

<Samsung ElectronicsのマイクロLED TV「The Wall」>

特に今回は「The Wall」と従来の「ミニLED」製品を比較展示し、「マイクロLED」の優秀性を一層強調した。「ミニLED」製品は画面の上にピクセルと各モジュールのラインが見えるため、大きいディスプレイとして認識できなかった。

 

LG Electronics、Sony、ChanghongなどはSound Acoustic OLED TV製品を中心に、65型と77型OLED TVを展示した。特にKonkaは中国の伝統美を活かしたセットデザインを公開し、TVは単純な電子製品ではない、家具の一部というトレンドを反映した。これに加え、多くのセットメーカーが「壁紙（Wall Paper）TV」と「Slim」をコンセプトに、軽くて薄いOLED TVの特性を活用している。

<SonyのA8F Bravia OLED TV>

<KonkaのOLED TV>

QLED TV陣営で活躍しているTCLは今まで展示会で公開した製品より画質、色再現率など、様々な要素で発展した水準のQLED TVを披露した。TCL関係者によると、現在の市場状況ではQDが優れているため、量子ドット（Quantum dot）LCDを製造して使用しているが、今後OLED TVの発売も検討中で、中国にOLEDのみを生産する工場を建設していることを強調した。

 

LG ElectronicsはOLED TV市場をリードしており、数十個のOLED TVをつないで作ったトンネルを展示し、世界初のOLED TVセットメーカーとしての威容を示し、発展を続けているOLEDを見せつけた。2018年初めてのエレクトロニクスショーCESで、今後成長を加速するOLEDへの期待が高まる。

LGとSonyの実績向上に貢献したOLED TV

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先日7日に韓国ソウルにあるCOEXで開催された「OLED／ディスプレイセミナー」で、ソ・ヒョンチョル理事は、OLED TVがLG Electronicsにおける2017年第3四半期営業利益率9.9%を引き上げたと述べた。特にOLED TVが3,000米ドル以下になり、需要が急増したと説明し、現在OLED TVを量産しているSonyとLG Electronicsが今後もプレミアムTV市場をリードすると予想した。

特にソ理事は、Sonyが12年ぶりにプレミアムTV市場で1位を記録したと説明し、Sonyの株価が2013年比445%上昇した原動力の一つがOLED TVだったと説明した。続いて「Sonyは55型と65型TVに注力することで収益構造を改善し始めた。2017年にはOLED TVをローンチし、安定的なTV事業構造を構築した」と評価した。

またLG Displayの第10世代OLEDラインへの投資が予想より早まるとの見通しを明らかにした。ソ理事は来年に開催される平昌オリンピックとロシアワールドカップによる大型OLED TVのニーズも増えつつあり、Sonyからの要請も予想されるため、OLEDラインへの投資は加速する見込みであることを明かした。

ソ理事はOLED TVパネルにおける歩留まり率の向上で、コスト削減の加速化が実現できると述べ、「55型LCDパネルの生産コストは232米ドルで、十分な歩留まりに達していいるため、コスト改善が容易ではないが、55型OLEDパネルの生産コストは現在の545米ドルから、歩留まり率の向上によって、378米ドルまで下がる可能性があり、価格競争力が一層激しくなる」と予想した。

最後にLG DisplayのE4-2ラインが2018年にフル稼働し、OLED TVパネルの販売量は290万台に達する見込みで、パネル事業の黒字転換によって、2019年にはOLED TV事業の営業利益率が17.3%になると予想した。

<LG DisplayのOLED TV戦略、参考：Shinhaninvest>

2017年のOLED TV製品数 昨年比約2倍増

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2015年と2016年に比べ2017年に発売されたOLED TVモデルは大きく増加したことが示された。OLED TVは2016年に16種、2017年に29種発売され、前年度に比べ製品数は約2倍近く増加した。各企業による製品数は、LG Electronicsが最多で10種、Loeweがそれぞれ5種で次に多かった。

年度別OLED TV製品数比較

今までLG ElectronicsがリードしていたOLED TV市場は、2017年初にSonyによって世界初のOLED TV発売が決定され、大きな注目を集めた。CES 2017で初めてOLED TVを公開し、スピーカーが無くても音を発することができる「Acoustic Surface」技術で、多くの関心を呼んだSonyは55型、65型、75型OLED TVを製造し、LG Electronicsと合わせてプレミアムTV市場をリードしている。

 

2018年にはOLED TVの製品数が今まで以上に増加すると予想される。FlatPanelsHDによると、2017年初に55型OLED TVを1種のみ発売したPhilipsが65OLED973、65OLED903、65OLED873、65OLED803、55OLED903、55OLED803など、6種のOLED TVを2018年初に発売することを決定した。プレミアムTV市場をリードしているOLED TVを高価格帯の9xxモデルと低価格帯の8xxモデルに分け、多くの消費者を引き付けるという戦略のように考えられる。

 

2018年のOLED TV出荷量も増加すると見られる。UBI Researchは55型以上のOLEDパネルにおける出荷量について、2018年に240万台、2022年に910万台になると予想した。プレミアムTV市場をリードしているOLED TVが2018年にその存在感をより確実に示すかに注目が集まる。

<2018~2022年、55型以上のOLEDパネルにおける出荷量展望>

LG Display、OLED TVのプリミアム市場を席巻

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韓国LG Displayにおける10月のOLED TVパネルの販売量が、韓国LG Electronics、日本ソニー、オランダPhilipsなど、主要グローバル顧客企業による販売量急増を追い風に、前年同月比2倍以上増加した。

 

LG DisplayにおけるOLED TVパネルの販売量は、10月を基準に初めて20万台を突破し、11月には販売計画が21万台を超えるなど、年末まで販売量が増加し続けている。

 

LG Displayは今年初めてOLEDTVを発売したソニーによるOLED TV販売が好調を見せたことで、北米プリミアムTV市場（55型と65型TV）において、OLED TVセットの販売数量と金額の全てが74%という圧倒的な占有率を達成した（9月NPD北米集計基準）。

 

北米ではソニーによる9月の販売量が前月に比べ2.1倍成長し、ヨーロッパではPhilipsによる第3四半期の販売量が前四半期比べ5.9倍急増した。OLED TVの本家であるLG Electronicsの販売量も、北米とヨーロッパを通じて9月の一カ月間に、前月比1.5倍急成長するなど、主要顧客企業によるOLED TVの販売量が急増した（9月NPD北米、GFKヨーロッパ／CIS14カ国集計基準）。

 

特に7月末にはLG Displayが未来ディスプレイ市場をリードするために、投資の中心をOLEDへ移動すると宣言してから3カ月も経過していない間に、グローバルOLED TVの販売量が急成長しているため、OLEDがプリミアムTV市場の主流として迅速に位置付けている。

 

このような動きは9月に開催されたIFA展示会で、グローバルTVメーカー13社がOLED TVをプリミアムTVラインアップの前面に押し出して以降、消費者の需要が急増し、年末までの需要はもちろん、来年の物量まで増やしてほしいという顧客企業からの注文が相次いでいる。

 

これによってLG DisplayのOLEDTV販売量は、今年150万台規模を予想していた市場調査機関の展望値を越える170万台以上を記録すると予想されており、来年にも270万台以上が販売されると見込まれている。

 

LG Displayは下半期に本格的な稼働を開始した坡州（パジュ）E4-2ラインの稼働率を最大化し、急増する顧客の需要に対応するという方針である。

 

LG Displayのハン・サンボム副会長は「OLEDはプリミアムTV市場の主流として迅速に位置づけており、当社の生産能力増加とともに成長し続けている」と述べた。

 

このようにOLEDへの関心が高まる中、LG Displayは最近中国とヨーロッパで「OLED Day」のイベントを開催し、OLEDの優秀性を積極的に知らせた。また、中国の8大主要都市にOLED体験館を設け、OLEDの可能性と未来技術を消費者に直接体験させ、OLED技術を継続して広めている。

セットメーカーによって異なる個性と特長を浮き彫りにしたOLED TV

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韓国LG Electronicsは先日11日に、韓国国内でLG OLED TVの販売量が1カ月間で初めて1万台を超え、急速なペースで大衆化を迎えていることを明らかにした。また、2017年にはOLED TV陣営に加勢したソニーが大反響を呼びながらプレミアムTV市場に占める割合を拡大しつつある。このようにOLED TVは優れた画質とともにコスト削減による価格競争力の向上で、プレミアムTV市場を先導している。

 

現在OLED TVは、韓国のLG Display、日本のソニー、東芝、パナソニックなどで量産されている。OLED TVを量産中の全てのセットメーカーがLG DisplayのOLEDを採用しているが、メーカーによって異なる個性と特長が浮き彫りになったOLED TVを量産している。

 

LG ElectronicsはまずSignature TVであるOLED W7の特長として、OLEDならではのリアルな画質と壁紙（Wall paper）のデザインを挙げた。自発光素子のOLEDを採用し、無限大に近いコントラスト比と自然に近い豊富な色の表現を実現、Dolby Vision HDRとHDR10を採用し、リアルな画質を提供したと述べた。また、厚さ4.6mmの薄いパネルで、まるで映画館のスクリーンを見ているような経験を提供し、パネル以外の全ての部品をイノベーションステージというスペースに収納し、完璧な壁紙（Wall Paper）のデザインを完成したと説明した。

<LG ElectronicsのOLED TV W7、参考：LG Electronics>

ソニーは4K BRAVIA OLED TV A1Eシリーズの特長として、サウンド、画質、シンプルなデザインを強調した。先日CES 2017で大きな注目を集めたTV画面が振動しながら発音する「Acoustic Surface」を採用し、一層向上した没入感を提供できると述べた。また「X1 Extreme Processor」というHDRチップを搭載することで、OLED TVの画質をさらに向上し、ケーブルなどを裏側のスタンドに収納し、シンプルなデザインを実現したことを明らかにした。

<ソニーによる4K BRAVIA OLED TV A1EのAcoustic Surface、参考: ソニー>

続いて、東芝はREGZA X910の特長として、DCI-P3カバー率約100%の高い色再現率と800nit以上の高輝度を挙げた。色再現率の向上で自然な色彩を表現し、輝度の向上で明部と暗部をさらに豊富な階調で表現することができた。また、HDRの復元機能を強化し、鮮明で臨場感あふれる高画質の映像を実現したと明らかにした。

<東芝のREGZA X910、参考：東芝>

最後にパナソニックは完全なる黒の表現と豊富な色表現力を実現したと説明した。特にパナソニックの高画質技術の「ヘキサクロマドライブ プラス（Hexa Chroma Drive Plus）」を採用し、LCD TVでは実現が難しかった高コントラスト比と暗部に潜んでいた色彩まで表現し、映像の制作者が意図している映像の完成をありのまま再現したと強調した。

<パナソニックの「ヘキサクロマドライブ プラス」技術の比較、参考：パナソニック>

このようにOLED TVのセットメーカーは独自な個性と特長を浮き彫りにしたOLED TVを紹介している。先に記した4社のみならず、ドイツのLOEWEやデンマークのB&Oなども、OLED TVを既に量産している、もしくは量産開始を目指して準備を進めているなど、OLED TVの発売が続くと予想される。セットメーカーならではの独自の技術力に基づき、どのような個性と特長が強調されたOLED TVを量産するかに注目が集まる。

第2四半期 OLEDパネル出荷量、継続して増加傾向

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UBI Researchによると、2017年第2四半期スマートフォン用OLEDパネルの出荷量は、9,530万枚と前年同期（9,290万枚）比2.6%増加、前四半期（9,470万枚）比0.6%増加となった。

 

<スマートフォン用OLEDパネルの出荷量>

 

韓国Samsung Displayは、2017年第2四半期に全体市場で96.7%を占め、中小型OLED市場で断然１位となった。Galaxy S8、S8+のが好調な売れ行きを見せており、Galaxy Note 8とiPhone 8の一部モデルにOLEDパネルを採用することから、中小型OLED市場でSamsung Displayの独走はしばらく続く見通しだ。

 

31日に公開予定の韓国LG ElectronicsのV30にもOLEDパネルが採用され、中国のスマートフォンメーカーもOLEDパネルの採用を拡大している。スマートフォン用OLEDパネル市場は継続して成長する傾向にあり、スマートフォン用ディスプレイの主役は、LCDからOLEDへ徐々に交代していくと見られている。

 

<TV用OLEDパネルの出荷量>

 

TV用OLEDパネルの出荷量は、37万1,000枚と前年同期（14万枚）に比べ165.0%増加し、大きく成長を遂げている。前四半期（30万6,000枚）比は21.2%増加となった。

 

今年、ソニーのOLED TV市場参入により、今後のOLED TV市場は一層拡大すると見られている。韓国LG Displayの韓国京畿道坡州（Paju）市に所在するE4新規ラインでは、第3四半期からフル稼働を開始する予定で、TV用OLEDパネルの生産量も増加が続く見込みだ。

JDI、30%の人員削減とOLEDへの事業転換を含めた構造改革案発表

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液晶パネル大手のジャパンディスプレイ（JDI）が9日、グループ社員の約30%に当たるおよそ3,700名の人員削減と、外部の資本確保を含めた構造改革案を発表した。日経新聞及び読売新聞によると、JDIは中国とフィリピンの組立工場を中心に約3,500名、日本内で約200名の人員を削減し、併せて、石川県に所在するLCD生産工場の能美工場の稼働も、今年中に中止することを決めたと報道した。能美工場は、OLEDの生産拠点として活用する方策を検討中だという。

去る2012年、日立製作所、東芝、ソニーの液晶事業を統合して発足されたJDIは、LCDの経営不振やOLED事業への出遅れのため、ここ数年間、実績が悪化している。ゆえに、設立5年で初めて構造改革を行い、LCDパネルの生産ラインを見直し、2018年3月に終わる会計年度に1,500億円の減損会計を適用すると伝えられた。

又、JDIの筆頭株主且つ官民ファンドである産業革新機構が債務保証し、取引銀行から、1,100億円規模の融資を設けたことも発表した。みずほ銀行、三井住友フィナンシャルグループ、三井住友信託等の大手３行が、新たな信用供与を支援する計画だと日経新聞は伝えた。

これにより、JDIのOLED事業転換に速度がつく見通しだ。JDIの東入來信博会長兼CEOは「OLED無くして将来はなし」とし、「この部門の研究開発（R&D）コストを増額する」と強調した。

JDIは「SID 2016」でRGB構造の5.2型FHDフレキシブルOLEDを展示し、「SID 2017」では5.5型FHDのFULL ACTIVE™ FLEX OLEDとLCDを比較展示し、OLEDの鮮明さとコントラスト比等のメリットを強調した。

 

<JDIのFULL ACTIVE™ FLEX OLEDとLCDの比較>

 

又、2017年4~6月期（第１四半期）に第6世代OLED蒸着装置を取り入れ、量産テスト中であると説明した。JDIが構造改革とOLED事業転換を通じて、現在の危機を乗り越えられるか、注目を集めている。

JOLED、世界初の印刷方式で21.6型OLED生産開始

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JOLEDは、RGB印刷方式では世界発となる21.6型4K OLEDパネルを開発し、4月よりサンプル出荷を介したと17日発表した。

 

JOLEDがRGB印刷方式で開発したパネルの厚みは1.3mm、重量は500g、ピーク輝度は350cd/m2、コントラスト比は1,000,000:1である。JOLEDによると、このパネルは医療用モニターに採用された。.

<JOLEDが開発した21.6型OLEDと詳細仕様、参考：JOLED>

 

JOLEDは「印刷方式は発光材料を印刷に塗布・形成する技術で、生産工程がシンプルであることから、様々な画面サイズに拡大しやすいため、実用化を進めた。OLEDパネルの光取り出し効果（Top Emission）、広視野角、式再現性を向上する予定だ」と説明した。

 

また「中型OLED市場において印刷方式の導入分野（ゲーム用モニター、自動車搭載用途など）と供給先を継続的に拡大していく」と今後の計画を明らかにした。

 

JOLEDは、日本官民合同ファンドである産業革新機構（INCJ）、ジャパンディスプレイ、ソニー、パナソニックの4社が共同出資え設立した会社で、印刷方式によるOLEDの開発に積極的に取り組んでおり、パネルメーカーの中で唯一2016年印刷方式で開発した製品を公開したのである。

 

<JOLEDが2016年に公開した55型4KフレキシブルAMOLEDパネル>

 

 

UBI Researchの『ソリューションプロセスOLED市場への参入可能性分析レポート』によると、印刷方式はソリューションプロセス工程の一つで、インクジェットヘッド（Ink-jet Head）を用いて各ピクセルにインクを落とす方式である。主要パネルメーカーでは、このような工程方式でソリューションプロセスを開発しており、JOLEDの今後の動きに注目が集まる。

 

ソリューションプロセスは、第8世代以上のマザーガラスでRGBピクセル構造の大型OLEDパネルが製造可能で、材料使用の効率が高く、単純な構造で開発可能のため、量産に成功したらコスト削減につながるという利点がある。

 

UBI Researchイ・チュンフン代表は、「大型OLED市場はWRGB方式を採用し、プレミアム市場攻略に向けて戦略を実行しているが、今後LCDをOLEDに置き換えていくには、低コスト・高生産性を重ね揃えた技術が鍵となるため、ソリューションプロセスがOLEDの主な技術になる」と述べたことがある。