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[SID2019] Colorless PIとUTG、フォルダブルOLED用カバーウィンドウにより適した素材は？

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RoyoleがフォルダブルOLEDフォン」FlexPai」をリリースした後、、サムスン電子とHuaweiもフォルダブルOLEDフォンを公開し、業界と大衆の大きな関心を受けた。

現在商用化がされたり準備中のフォルダブルOLEDフォンの最大の変化は、従来のフレキシブルOLEDで使用されたガラス素材のカバーウィンドウがcolorless PI素材に変更されたものである。

Colorless PIは、従来のカバーウィンドウのガラスよりも薄くなって曲率半径を減らす有利で割れる恐れがないという利点がある。表面タッチ感が良く、スクラッチが強いガラスを薄くしたUTG（超薄型ガラス）も折りたたみOLEDのカバーウィンドウ素材として注目されています。

米国San Joseで開催されたSIDディスプレイウィーク展示会でKOLONは、ハードコーティングが適用されたcolorless PIを展示した。 2018年からcolorless PI量産準備を完了したKOLONは、現在AUOとBOE、LGディスプレイ、RoyoleなどのフォルダブルOLEDカバーウィンドウのcolorless PIを供給している。

ハードコーティング業者であるDNPとTOYOCHEMもハードコーティングがされたcolorless PIを展示した。 DNPの企業の関係者は、そのフィルムは、現在開発中であり、主な事業分野は、ハードコーティングと明らかにし、TOYOCHEMの会社の関係者は、KOLONとSKCのハードコーティングのサンプルを納品したと述べた。

一方、UTG開発企業であるSCHOTTもフォルダブルOLEDカバーウィンドウのUTGを展示し、観客の注目を浴びた。 SCHOTTの関係者は、現在開発中のUTGは-foldingでないout-folding用カバーウィンドウ製品だと明らかにし、厚さは、現在0.7 mmから2.5 mmまでの顧客のニーズに合わせて開発を進めていると述べた。

近日中にスマートフォンセットメーカーのフォルダブルOLEDフォン発売が予想され、関連する素材の競合も激しくなる見通しだ。 Colorless PIが主導権を継続するのか、またはUTGが影響力を行使することができるか注目されている。

『MWC 2019』スマートフォンメーカ、新しいフォームファクタスマートフォンの競争が激しい

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2019年2月25日から29日までスペイン·バルセロナで 開催されている『MWC2019』で三星電子とHUAWEI、TCL、LG電子など、それぞれのスマートフォンメーカーが新しいフォームファクタであるホォルダブルスマートフォンを大々的に広報している。

まず三星電子は先に開催した「Galaxy Unpacked 2019」で公開したホォルダブルスマートフォンの『ギャラッシホォルド』を公開し大きな関心を集めた。

インホォルディング方式の『Galaxy Fold』は7.3型QXGA+解像度のOLEDが適用されており, 折ったときは4.6型HD+解像度のOLEDを備えたコンパクトなサイズのスマートフォンとして使えるのが特徴だ。

続いてHuaweiはアウットホォルディング方式の『Mate X 』を公開した。 Mate Xは前面の6.6型のメインOLEDと後面の6.38型のOLEDで囲まれており,　OLEDを広げたときは8.7型として三星電子のギャラッシホォルドより1.4型の方が大きい。

Mate Xの全面OLEDは19.5対9のアスペクト比に2480×1148解像度であり, 後面OLEDは25対9のアスペクト比に2480×892解像度として,　広げると8対7.1のアスペクト比に2480×2200解像度となる。

続いて折りたたみ式アプリケーションに適用可能な”DragonHinge”技術を公開したTCLもプロトタイプのホォルダブルスマートフォンを公開した。 インフォールディング方式の7.2型OLEDが適用されており,メーカーの関係者は”21年内に商用化し,市場に発売するのが目標だ”と明らかにした。

 

最後にLG電子は”ダブル·ポールディング”方式のV50を公開した。 スマートフォンに画面がついたカバーを付ける方式でフォルダーブルフォンに似ている実用性を具現したV50はマルチタスクやゲームなどを簡単にできるように設計されている。

 

Samsung Electronics、2018年第2四半期ディスプレイ事業の営業利益 1,400億ウォンを記録

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Samsung Electronicsは7月31日に行われた2018年4~6月（第2四半期）の決算カンファレンスコールで、売上高は58兆4,800億ウォン、営業利益は14兆8,700億ウォンを記録したと発表した。前年同期比売上高は4%減少し、営業利益は8,000億ウォン増加した。前四半期比売上高は3%、営業利益は8,000億ウォンの減少となった。

Samsung Electronicsによると、ディスプレイパネル事業はフレキシブルOLEDパネルの需要鈍化とLCD TVパネルの販売減少で、実績も減少し、売上高は5兆6,700億ウォン、営業利益は1,400億ウォンとなった。OLED部門はリジッドOLEDの稼働率が向上したのにも関わらず、フレキシブル製品の需要減少が続き、前四半期に比べて実績が減少した。

下半期にはリジッドOLEDとLTPS LCDの競争が激しくなると予想されるが、フレキシブル製品の需要回復による販売拡大で、実績も改善される見込みである。AppleのiPhone新モデル用フレキシブルOLEDを第2四半期から生産開始し、下半期には売上高と営業利益が改善されると見込まれる。

Samsung Electronicsは差別化された技術力とコスト競争力を強化することで、モバイルOLEDの市場シェアを拡大し、Foldable OLEDなど、新規製品群の力量を高める計画だ。Foldable OLEDは、下半期実績よりは来年以降の成長に貢献すると予想される。

ITやモバイル（IM）部門の第2四半期売上高は24兆ウォン、営業利益は2兆6,700億ウォンを記録した。営業利益は前年同期の4兆600億ウォンに比べ34.2%減少し、前四半期の3兆7,700億ウォンよりも大きく減少した。第2四半期携帯電話の販売量は7,800万台で、このうち90%がスマートフォンである。タブレットは500万台販売された。端末の平均販売価格（ASP）は220米ドル台後半である。

消費者家電（CE）部門の第2四半期売上高は、10兆4,000億ウォン、営業利益は5,100億ウォンを記録した。上半期全体の売上高は20兆1,400億ウォン、営業利益は7,900億ウォンである。グローバルスポーツイベントという特殊な状況の中で、QLED TVなどの高付加価値製品の販売好調によって、TVの利益が向上した。

一方、Samsung Electronicsの第2四半期施設投資規模は8兆ウォンだった。事業別には半導体が6兆1,000億ウォン、ディスプレイが1兆1,000億ウォン程度である。上半期の累計では、半導体が13兆3,000億ウォン、ディスプレイが1兆9,000億ウォンなど、総計16兆6,000億ウォンが投資された。

フルスクリーンの実現に向かう変化、どこまで進んでいるのか

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2017年Appleがさらに広いフルスクリーンを実現するために、ノッチ（切り欠き）デザインのOLEDを採用したiPhoneXを発売して以来、HuaweiとVivo、Oppoなど、多くのスマートフォンメーカーが同じデザインのスマートフォンを次々と発売した。

 

2017年から今まで公開されたノッチデザインのOLEDスマートフォンは、全36種でOLEDスマートフォン全体の10%を占めているとみられる。

スマートフォンメーカーがノッチデザインのディスプレイを採用したのは、サイズの制限があるにも関わらず、消費者に大画面を提供するためだと考えられる。

しかし、カメラと前面スピーカーがあるため、ノッチデザインはスマートフォン全体に占めるディスプレイの割合を示すDA（Display Area）を拡大することに制約があり、スマートフォンメーカーは、カメラをポップアップ型に搭載する方式を採用している。

先日12日、VivoはDAが91.2%のスマートフォン‘NEX’を公開した。Vivo NEXはポップアップカメラを内蔵、ディスプレイ自体がスピーカーと指紋認証センサーとなり、ベゼルを最小化することでフルスクリーンを実現した。

Oppoは19日（現地時間）、フランス・パリで、‘Find X’を公開した。フルスクリーンを実現するために、Oppo Find XにもVivo NEXと同様に前面カメラをポップアップ型に採用し、3D顔認証センサーを備えた。Oppo Find XのDAは93.8%で、Vivoと比べて約2.7%大きい。これは、2017年にDAが最も大きかったSamsung ElectronicsのGalaxy S8+より約10%、次のiPhone Xより11%程大きくなったと言える。

<Vivo NEXとOppo Find X、参考：netmag.pk、GSMArena>

ノッチデザインのスマートフォンが発売された、2017年第4四半期から2018年第2四半期までのデザインや形別に平均DAを分析してみると、従来のスマートフォン（ノッチデザインを除く）に比べてノッチデザインのDAは約9%、ポップアップ型カメラのDAは17%で、大きくなったことが分かる。前面カメラをポップアップ型に転換することで、90%以上のDAを実現することができたのである。

このように、スマートフォンメーカーは、フルスクリーンの実現に向けて様々な変化に取り組んでいる。どのような方法で、ベゼルを最小化し、DAを拡大したスマートフォンを発売することができるかに注目が集まる。

間もなく発売されるOLEDスマートフォンのディスプレイサイズ、さらなる拡大へ

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最近のスマートフォン市場には、ホームボタンを無くし、大型のフルスクリーンOLEDを採用したスマートフォンが多く発売されている。

関連業界によると、今年の8月に発売予定のSamsung ElectronicsのGalaxy Note 9には、6.4型級のOLEDが採用される見込みだ。Galaxy Noteシリーズ初のホームボタンを無くしたモデルとなるGalaxy Note 8に比べ、0.1型大きい。

また、Appleも下半期に発売するiPhoneシリーズに、6.5型級のOLEDを採用したスマートフォンを発売すると見込まれる。2015年にiPhone 6+を発売してから、ディスプレイサイズを拡大し続けてきたAppleは、今年の下半期にiPhone Plusモデルに6.5型級のOLEDを採用するという。

他にも、Huaweiが下半期に発売予定のMate 20に、6.9型OLEDを採用するそうだ。中国市場での主導権を確保するために、ディスプレイサイズが大きいスマートフォンを好む中国消費者を狙った戦略だという分析が多い。

OLEDスマートフォンの平均ディスプレイサイズは、2016年に5.45型、2017年に5.58型で、5.5型程度に留まっているが、2018年には5.8型以上のOLEDスマートフォン多く発売され、平均サイズは5.98型に拡大した。

先に記したOLEDスマートフォン以外にも、Samsung ElectronicsのGalaxy A6 Star、XiaomiのMi 8 Explorer、AsusのAsus ROG Phoneなど、6型以上のOLED搭載スマートフォンが間もなく多く発売される予定だ。

最近、スマートフォンでコンテンツを利用する人が増え、スマートフォン市場が拡大する中、ディスプレイサイズで差別化を図るセットメーカーの戦略によって、OLEDスマートフォンの平均サイズは、6.0型以上に拡大すると予想される。

車載用OLED、車載用ディスプレイ市場をリードする

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Audiは先日5月に電気自動車SUV「E-Tron Quattro（E-トロン クワトロ）」のサイドミラーをカメラ化し、内部にOLEDディスプレイを搭載することで、空気抵抗係数を0.28 cdまで引き下げることができたと発表した。これによって、燃料効率を向上させるたけでなく、死角を無くして安全に運転することもできるようになる。

<2015年に公開されたAudi E-tronのインテリアコンセプト写真、参考：insideevs.com>

さらに、インテリアディスプレイには全てOLEDが採用された。OLEDはLCDに比べ、高いコントラスト比と速い反応速度、広い視野角を持ち、高い視認性を実現することができることから、車載用ディスプレイに適合するという評価を受けている。

自動車部品サプライヤー（部品製造業者）のContinental corporationも自社ホームページで、2枚のOLEDを搭載したミラーレス自動車の様々な利点を紹介し、暗い状況や雨天時にも快適な視野を提供することができると明らかにしたことがある。

一方、Samsung DisplayやLG Displayのみならず、中国のパネルメーカーも市場攻略に向け、多彩なOLED製品を披露している。

Samsung Displayは先日5月に開催されたSID 2018で、OLEDを活用して画面を様々なサイズに調整できるRollable CID（Center Information Display）と12.4型サイズのCurved CIDを展示した。

<OLEDを採用したSamsung Displayの12.4型Curved CID>

6.22型サイズのUnbreakable steering wheel OLEDと4.94型サイズのTransparent OLEDを採用したHUD（Head Up Display）など、OLEDを活用した様々な自動車用製品を紹介した。

BOEもSID 2018で12.3型車載用フレキシブルOLEDを、またTianmaとTrulyは2018年1月に開催されたLighting Japan 2018で車載用リジッドOLEDを展示した。

<BOEの12.3型フレキシブル車載用OLED>

車載用ディスプレイはモバイル機器やTVと比較し、より多くのカスタマイズが必要なため、高付加価値の創造が期待される産業として注目を集めている。

Samsung Electronicsは、6月初にシンガポールで開いた投資家フォーラムで、車載用OLEDパネル事業を未来事業として強調し、「今年10万枚だった車載電装用OLEDパネルは、2020年に100万枚、2022年に300万枚にまで増える」と展望を示したことがある。

Samsung Electronics、フルスクリーンリジッドOLED採用拡大

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Samsung Electronicsが低価格モデルのGalaxy A8（2018）シリーズに次いで、フルスクリーンリジッドOLEDを採用した新製品を発売する見込みで、停滞していたリジッドOLED市場が復活できるのかに注目が集まる。

5月初にSamsung Electronicsはホームボタンを無くし、フルスクリーンリジッドOLEDを採用した2018年向け「Galaxy A6（2018）」と「Galaxy A6+（2018）」を公開した。Galaxy A6（2018）には5.6型HD+（1480 x 720）解像度のつリジッドOLED、Galaxy A6+（2018）には6.0型FHD+（2220 x 1080）解像度のリジッドOLEDが採用された。

<Samsung Galaxy A6（2018）、参考：GSM-specs.com>

先日16日にSamsung Electronicsの他の低価格モデルスマートフォンである「Galaxy J6（2018）」の公式レンダリング画像がドイツメディアWinFutureによってリークされた。

<Samsung Galaxy J6（2018）、参考：WinFuture>

Galaxy J6（2018）には5.6型FHD+（2220 x 1080）解像度のリジッドOLEDが採用される予定だ。Galaxy A6シリーズとGalaxy J6は全て5月末に発売される見込みだ。

最近、スマートフォン用リジッドOLED市場では、フルスクリーンLCDの登場と低価格スマートフォンにLCDが多く採用されたことで、需要が減少し、リジッドOLED量産ラインの稼働率低下につながった。UBI Researchは、リジッドOLEDの出荷量は2014年から2016年まで増加し続けたが、2017年には前年比8%下がった2億9,000万個が出荷されたことを伝えた。

しかし、昨年下半期から供給を開始したフルスクリーンリジッドOLEDは、VIVO X20とGalaxy A8への採用を始めとして、Galaxy A6シリーズとGalaxy J6など、多数のスマートフォンへ採用が拡大している。これによって、今年下半期からリジッドOLED量産ラインも正常稼働に戻ると予想され、リジッドOLEDが再び活気を取り戻すかどうかに注目が集まる。

Samsung Electronics、2018年第1四半期 ディスプレイ事業の営業利益4,100億ウォンに

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Samsung Electronicsは4月26日に行われた2018年1~3月（第1四半期）の決算カンファレンスコールで、売上高は60兆5,600億ウォン、営業利益は15兆6,400億ウォンを記録し、そのうちディスプレイ事業の売上高は7兆5,400億ウォン、営業利益は4,100億ウォンであることを明らかにした。ディスプレイ事業の売上高は前四半期比32.6%減少、前年同期比3.4%増加し、営業利益は前四半期比70.9%と前年同期比68.5%の減少となった。ディスプレイ事業におけるOLEDの売上高は70%台半ばの割合を占めたという。

Samsung Electronicsによると、2018年第1四半期OLED部門は、主要取引先の需要減とリジッドOLEDとLTPS LCDの競合激化に伴い、収益が減った。LCD部門は、オフシーズンによる販売量減少とパネルの販売価格低下が続いたが、大型・UHDなどの高付加価値製品販売の割合増加や継続的なコスト削減で、収益は前四半期と同水準を維持した。

2018年第2四半期にもOLEDへの需要弱化が続く見込みで、Samsung Electronicsはこれに対し、コスト削減と生産効率の向上に取り組み、競争力を確保するために力を入れるとともに、新規顧客企業を拡大していく計画を明らかにした。LCD部門は第2四半期にも、新規ラインの稼働による供給超過状態が続くとみられるが、Samsung Electronicsは差別化戦略となる高付加価値製品の適期開発と、コスト削減に向けた活動を強化し、収益性を向上させると説明した。

2018年下半期には、OLED部門でモバイル用OLEDパネルの需要が次第に回復すると期待されており、フレキシブル製品はプレミアム製品群で注力製品として採用される見込みという。新しい技術や製品による顧客基盤の確保とコスト競争力の向上で、市場シェアを拡大し、LCDとの差別化技術や新規アプリケーション創出を強化すると明らかにした。LCD部門では、中国メーカーの生産量拡大とメーカー間競争激化で、不確実性が高まると予想される。Samsung Electronicsは大型や高解像度のプレミアム製品で差別化を図り続け、主要取引先との戦略的パートナーシップを強化することで、収益を確保するつもりだ。

2018年1四半期に携帯電話8,600万台、タブレット500万台の販売量を記録した。第2四半期携帯電話の販売量は前四半期に比べ減少すると予想されるが、タブレットの販売量は前四半期同様となる見込みと説明した。

Samsung Electronicsによる2018年第1四半期の施設投資は、総額8兆6,000億ウォンで、そのうちディスプレイには8,000億ウォンが投資された。今年の投資計画はまだ未定だが、昨年フレキシブルOLEDの生産拡大と新技術開発、市場成長に向けた施設投資が急増し、昨年よりは減ると予想される。

Samsung Displayチェ・クォンヨン常務は「現在、A4ラインの量産時期は、顧客と協議した日程に合わせ稼働を準備している」とし、「A3ラインは稼働率の低下を最小限にくい止めるために、努力している」と述べた。また、「大型TV市場は、顧客のニーズに対応するために、量子ドットと8K技術を中心に開発を準備中で、マイクロLEDを含む様々な次世代ディスプレイ技術を興味深く見ている」と伝えた。

Samsung Electronicsは「Foldableスマートフォンの商品化のために研究開発を継続し、現在は製品の完成度を高める段階に進み、様々なメーカーと協業を行っている」と明らかにした。「単純に世界初の発売というより、消費者に真の価値を与えられるように、完成度を高めることに集中している」と述べ、「Foldableを実現するための部品性能と耐久性がさらに安定し、新フォームファクターの登場によって、様々なユーズケースが出てきたら、改めて商品化時期を公開する」と伝えた。

2018年第1四半期に発売されたOLEDスマートフォンの平均D.A、80%を突破

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2018年第1四半期に発売されたOLEDスマートフォンを分析した結果、OLEDスマートフォンディスプレイの平均サイズ、またスマートフォンサイズに対するディスプレイサイズを表すD.A（Display Area）が大きく増加している。

2018年第1四半期に行った調査によると、OLEDスマートフォンは製造メーカー5社から全13種が発売されたという。Samsung Electronicsが5種で最も多く、次いでVivoが3種、Oppoが2種、Elephoneが2種、Huaweiが1種のOLEDスマートフォンを発売した。

13種のうち、ホームボタンを無くしたフルスクリーンOLEDスマートフォンが12種、ノッチデザインを採用したスマートフォンが4種である。制限されたスマートフォンのサイズから最大の画面を実現するために、2017年下半期よりフルスクリーンOLEDを本格的に採用し始め、2018年第1四半期に多数のスマートフォンを発売したのだ。

<2018年第1四半期に発売されたOLEDスマートフォン>

フレキシブルOLEDスマートフォンの発売に伴い、ディスプレイの平均サイズとD.Aも大きく増加した。

2018年第1四半期に発売されたOLEDスマートフォンディスプレイの平均サイズは6.01型となった。この結果は2017年比7.7%、2016年比6.7%増加したサイズである。また81.6%のD.A（Display Area）は、2016年比71.6%、2017年比74.1%増加したものである。

<ディスプレイサイズとD.Aの年度別変化>

一方、2018年に発売されたOLEDスマートフォンディスプレイの平均ppiは422.9で、2016年に比べて5.9%増加したものの、2017年の平均ppiである422.2とほぼ同じ解像度となった。これは、2017年からQHD級以上の高解像度OLEDスマートフォンが多く発売されたため、と分析される。

GoogleとLG Display、世界初「1443ppiのVR機器用OLED」公開予定

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GoogleとLG Displayは、今年5月に米国ロサンゼルスで開かれるSID 2018で、世界初となる1443ppiの超高解像度VR機器用OLEDディスプレイを公開する予定だ。

<GoogleとLG Displayが公開する予定のVR機器用OLED、参考：Androidpolice>

テクノロジーに関するレビューやニュースを掲載するウェブサイトThe Vergeによると、SID 2018で公開するVR機器用OLEDは、4.3型で5657 x 3182（1443ppi）の解像度を有するという。

 

これは現在HMDに対応するVR機器の中で最高解像度の1400 x 1600（607ppi）を持っていると知られているSamsung ElectronicsのOdyssey（Model no. XQ800ZAA-HC1KR）より約2.4倍高い数値である。また、2017年8月に開催されたiMiD 2017でSamsung Electronicsが展示したVR機器用OLED（1824 x 1824、806ppi）よりも約1.9倍高い解像度である。

 

VR機器は、目とディスプレイの距離が非常に短く、解像度が低い場合にディスプレイのピクセルが格子柄に見える「網戸現象（Screen Door Effect）」が現れる。また、低解像度は目の疲れを悪化させ、不正確なグラフィック情報（画像の歪み）によって現実感を低下させる要因になる。このような欠点を補うために、各メーカーは高解像度のVR機器用パネルを開発している。

<解像度によるVR画面の比較、参考：speedvr.co.uk>

GoogleとLG Displayが展示するVR機器用OLEDは垂直走査周波数（120Hz）においても、世界初となる。垂直走査周波数が高いほど、同じ時間内により多くの画面を表示し、酔い現象を最小限に抑えられ、リアルに近い自然な映像を実現することで没入感を高める。そのため、VR用ディスプレイにおける垂直走査周波数の基準について、Oculus VRとHTC、韓国情報通信技術協会は90Hz以上、SONYは120Hzで規定したことがある。

 

UBI Researchは2017年7月に発刊した『AR／VR用ディスプレイ市場レポート』で、2014年から2016年までの間に発売されたVR機器の垂直走査周波数は、LCDが約65Hz、OLEDが約86Hz程度で、高い垂直走査周波数を実現するためには、LCDより速い応答速度と低い電力消費を持つOLEDが有利であると説明した。