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来年から導入される5G通信技術は、ライブストリーミングサービス以外にもVRなど、さらなる高画質と大容量コンテンツを高速に処理できる。通信速度が速くなる分、精密なグラフィックの高解像度と大画面を要求するコンテンツが発売される予定である。

現在のスマートフォンは6型まで大きくなっているが、5G通信時代の4K解像度を表現するには足りない。7型以上のディスプレイだと、4K解像度の表現が可能なため、5G通信時代に最適な製品になると考えられる。Foldableスマートフォンには、7型以上のディスプレイが採用されているが、携帯性を向上した次世代モバイル機器として、スマートフォンとタブレッドPCの機能を合わせたデジタル融合製品である。

このようなFoldableスマートフォンが誕生したのは、Foldable OLEDがあったためである。Samsung Displayを含めて世界のOLEDディスプレイメーカーは、次世代製品市場を先取りするために、莫大な開発費を投じてきており、今、Foldable OLEDが出始めている。

OLEDスマートフォン市場をリードしているSamsung Electronicsは、来年から世界初のIn-Folding（内側に折りたたむ）方式によるFoldableフォンを発売する。これに合わせ、Samsung Displayは1.5Rまで折りたためるFoldable OLEDを用意している。Galaxy Sシリーズの販売が低迷しているSamsung Electronicsにとっては、Foldableフォンは必ず成功させなければならないスーパープレミアム製品となる。

<Samsung ElectronicsのIn-Folding Foldable OLEDスマートフォンの構造（予想）>
参考：UBI Researchが発行した『Foldable OLEDレポート』

OLED専門調査機関UBI Research（代表：イ・スンチャン）がFoldable OLEDレポートを発行した。このレポートによると、2019年のFoldable OLED市場は4億8,000万米ドルにしか達しないが、2023年には246億米ドルまで成長する見込みである。

イ代表は「Foldable OLED市場が高速成長を果たすためには、5G通信と4K解像度を実現できる7型以上のスマートフォンが必須だ」と考えを示し、OLEDパネルメーカーの企業価値は、Foldable OLEDの生産に成功するかしないかによって決まる」と語った。

<Foldable OLED市場展望>
参考： UBI Researchが発行した『Foldable OLEDレポート』

しかし、Foldable OLEDは誰でも生産できる製品ではない。従来のフレキシブルOLEDより複雑なモジュール構造を有しているため、折りたたんだ際に生じる様々なパネル特性の変化に対処できる技術が必要である。特に、In-Folding Foldable OLEDはTFTの抵抗変化に対処できる補償回路技術と、画面を折りたたんだ後また広げた際に要求される復元力などが、代表的な技術的難題になる。20万回以上折りたたみ、広げることを繰り返しても、ディスプレイの画質と表面に問題のない信頼性も要求される。

UBI Researchが発行した『Foldable OLEDレポート』では、Foldable OLEDの信頼性を決定する主要フィルムの開発問題と、パネルメーカーの開発動向を分析した情報を紹介している。

2018年10月24日から韓国ソウルにあるコンベンションセンターコエックスで開催中のIMID2018で、OLED蒸着装置を開発しているベンチャー企業OLEDONが、競合国との超格差を維持するためのOLED製造技術である面蒸発源の蒸着技術を公開し、注目を集めている。

OLEDONのファン・チャンフン代表は「韓国が今後も現在のOLED生産国1位の座を維持するためには、独創的な技術開発への挑戦に積極的に投資すべきだ」とし、「未来の中小型および大型OLEDの製造には、すべて面蒸発源蒸着技術が用いられるようになる」と予想した。

OLEDONが開発している世界初の曲面蒸発源FMM蒸着技術は、2250ppiのAMOLEDを製造できる超高解像度OLED蒸着技術で、微細パターンのシャドー距離（Shadow Distance）が0.18umまで実現可能であり、11Kレベルの超高解像度AMOLEDのパターンを形成することができる。

 

<従来のFMM蒸着パターン（左）と面蒸発源FMM蒸着パターン（右）、参考：OLEDON>

ファン代表は、このような工程を800ppiのシャドーマスクで確認した結果、面蒸発源を用いて蒸着したパターンの発光面積が、従来の蒸着方法より1.7倍向上したと発表した。

OLEDONは面蒸発源FMM蒸着技術の特許を保有しており、最近は大型OLED TV製造用垂直型面蒸発源蒸着技術に関する特許を出願した。

 

<OLED TV製造用垂直型面蒸発源蒸着技術、参考：OLEDON>

 

 

過去のディプレイ産業で最強国であった日本は、ブラウン管とPDP、LCDの時代を経て徐々に下向きになり、OLED産業では中国に次いで3位の生産国となった。現在、AMOLEDを生産している日本メーカーには、SonyとJOLEDがある。両社とも特殊モニター用OLEDを約月500~1,000個生産している。JDIはフレキシブルOLEDを開発しているが、まだ商品化には至っていない。

製品の生産に消極的だった日本の製造環境で、Sharpがスマートフォン用OLED市場に果敢に挑戦状を叩きつけた。堺工場の第4.5世代試験生産装置でフレキシブルOLEDの生産を開始し、Softbank向けAQUOS zeroモデルに採用する予定である。

この製品はCEATEC2018のSharpブースで展示された。6.2型QHD+のデュアルエッジタイプである。関係者によると、まだ販売開始はしていない。

 

他にも、Sharpは開発中のフレキシブルOLEDを2種展示した。

 

 

モニターと仮想現実機器に次いで、自動車のサイドミラーにOLEDを採用するなど、OLEDがスマートとTVにとどまらず、その領域をさらに拡大している。様々な環境の新しいOLEDアプリケーションの数が多くなるほど、利用者を満足させるための技術開発も必須になってくる。

 

済州国際コンベンションセンターで10月15日から行われているICEL 2018で、多くの講演者はOLED市場のさらなる成長に伴い、OLEDの性能向上に向けた材料開発が必須であると説明し、その代案となる材料にTADF（Thermally Activated Delayed Fluorescence）挙げた。

 

まず、Samsung Displayのファン・ソクファン首席研究員は、OLEDパネルと材料市場の継続的成長について言及し、新しい蒸着工程用発光材料の一つとしてTADFが良い代案になれることを明かした。

 

 

ファン首席研究員によると、青色蛍光材料の効率は現在ほぼ飽和状態にあり、TADFを採用することで、理論上は100%の発光効率を実現できる。その上、高価な希土類金属を使用しなくてもいいという利点がある。実際にOLEDに採用するためには、材料の安定性向上とボロン（ホウ素）材料などを利用した色純度の改善、高い三重項エネルギーを有するホストの開発などが先行課題となる。

次に、TADFを開発している代表的企業CYNORAは、現在開発が進んでいる深青色TADFの性能を公開した。

CYNORAは深青色TADFの発光効率と色純度が、顧客企業に求められる水準に達していると言い、現在は寿命向上に向けた技術開発を最終目標に取り組んでいると伝えた。また、このようなノウハウを基に、緑色と赤色TADFの開発を急ぐ考えを示す一方、緑色TADFは一部の顧客企業にサンプル提供を行ったことを明かした。

 

他に、MerckもTADFに関するポスター発表を行い、TADFが青色蛍光材料を代替できる、最強の発光材料であることを見せつけた。青色TADFがOLED市場にいち早く参入し、OLEDの性能を一層アップさせられるのかに、OLED関連企業と研究機関の注目が集まっている。

TADFを開発する企業CYNORAはLG Displayと共同開発契約を延長したことを発表した。この二社は、2年間深青色（Deep blue）TADFを共同開発しており、今回の契約延長でTADFの実用化に向けて協力を続ける予定である。

現在、CYNORAが開発している最新の深青色TADFの性能は、8月に開催されたIMID 2018で公開されたことがある。当時の説明によると、CIEyは0.13、EQEは20%（1000 nits基準）、LT97は15時間（700 nits基準）となる。

 

さらに、CYNORAは照明アプリケーション用淡青色（Sky blue）TADFとディスプレイ用緑色TADFも開発するという。CYNORAのGildas Sorin最高経営責任者（CEO）は「現在、CYNORAはOLED TV用深青色TADFの開発に集中している」と述べ、「今まで深青色TADFを開発しながら積み重ねてきたノウハウを活用し、照明アプリケーション用淡青色TADFとOLEDディスプレイ用緑色TADFを開発していく」と明かした。